【みなと新聞】岩手秋サケ「強い稚魚」開発へ　県、回帰率向上に高タンパク飼料試験

2023.01.24

　【岩手】岩手県は、放流するサケ稚魚の大型化を図る新たな技術開発に乗り出す。降海後の生存率を高めるため、高タンパクの飼料を使い「強い稚魚」を生産する。２０１１年の東日本大震災以降、秋サケの漁獲量が大幅に減少する中、親魚の回帰率を引き上げ、地元漁業者の所得向上につなげる狙いだ。

　稚魚の安定供給を支援する県さけ・ます増殖協会の計画に基づき、県内各地区の地理的特性に合わせた放流体制を整える取り組みの一環。久慈市や洋野町など８市町村を管区とする県北広域振興局が「さけ稚魚強靭（きょうじん）化技術開発」と銘打ち、今春から実証試験を始める。効果性を確認できれば、管内４カ所のふ化場に新飼料の導入を進める。

　サケの成長は飼育水温によって影響を受ける。冬になると平均５度を下回る県北地域のふ化場においては、１１月後半から１２月に採った卵は成長が遅く、翌年春の放流までに十分なサイズに育ちきらない現状がある。

　そこで、一般的なサケ用飼料に代わり、アユやマダイ養殖に使われる市販の高タンパク飼料を与え、冬にふ化した場合も１尾１・５グラム以上の稚魚を供給できる体制構築を目指す。実証試験では今年３月末～５月に放流する稚魚を対象に、与える飼料を変えて対照実験を行い、放流段階でサイズや遊泳力にどの程度差が出るかを調査する。

　将来的には事業化を目指すが、課題となるのは高タンパク飼料の購入に要するコスト。この飼料は一般的に高単価魚種への投与を想定し、価格は１袋（２０キロ）当たり１万円と従来比１・８倍高くなるため「事業化に向けては経費の確保も合わせて考える必要がある」と（同局）という。

　県水産技術センターによると、各シーズン（９月～翌年２月）の秋サケ回帰尾数は１９９６年度をピークに減少。２０１９年度以降は最低水準で推移しており、震災前の平均（０６～１０年度）と比べると１９年度は９１％減の７６万尾、２０年度は９３％減の５９万尾、２１年度は９８％減の１４万尾と低迷が続いている。