【みなと新聞】２０～２２日東京でシーフードショー　過去最高の１５９２小間出展『シーフードショー特集』

2025.08.21

大日本水産会主催

　大日本水産会（枝元真徹会長）は「第２７回ジャパン・インターナショナル・シーフードショー」を２０～２２日、東京ビッグサイト（東京都江東区）東館５・６ホールで開催する。国内外から６５０者が過去最大となる１５９２小間の規模で出展する。３万人の来場を見込む国際見本市から企業・団体を紹介する前編。

「持続可能な展示会」目指す

　「コミュニケーションとイノベーションで創造する『ぎょしょく』の未来」をテーマに、今回の出展規模は過去最高の１５９２小間となる。前年の１３３８や過去最高の１３７９（２０１９年）を大きく上回る水準だ。水産資源不足の今こそ商品価値を共有できるパートーナーとの意義ある商談を希望するとみられる。

　国内は４１都道府県、海外は１９カ国・地域が出展。国内では宮城、石川、福井、愛媛、高知、徳島、山口、長崎の８件が地域パビリオンを出展。海外からは前回の１８を上回る１９カ国・地域が参加。オーストラリアとタイ国が新規となる。

　海外のうち、特に輸出解禁の中国は中国漁業協会、中国水産流通加工協会を中心に小間数合計２１１（前年は１６６）を確保と力を入れる。韓国も９６（同５１）と増やした。フィリピン大使館は来年が日比国交回復にあたり、水産をはじめとするさまざまなパートナーシップの構築を希望しているという。

　来場目標は前年の２万５０２２人を上回る３万人とした。前年に続き、海外バイヤーの誘致を強化（前年は約９００人）する。学生ら次世代を担う若者も誘致し、業界への就職を後押しする。前年に続き、気仙沼市（宮城）の高校生に加え、日本さかな専門学校（神奈川）の生徒２１０人も招待する。「親子おさかな学習会」も開く。

　「持続可能な展示会」を目指すことを打ち出したのも今回の特徴の一つ。魚残さの肥料化と廃油の有効利用を行う。例年、可燃物として廃棄していた魚残ざの分別回収を３日間にわたって実施。貴重なタンパク源として魚の飼料へと転換する試みを行う。使用済みの調理油を廃棄せずに、持続可能な航空燃料：ＳＡＦ（ジェット燃料）への転用も図る。

　同時開催セミナー・シンポジウムも充実している。公式ホームページのフォーム（https://sfstokyo27.event-lab.jp/v4/seminar/program/index/SFSTOKYO?l=japanese&s=SFSTOKYO）から事前登録して来場する。開催時間は午前１０時～午後５時。最終日は午後４時まで（ブース番号は８日時点。変更の可能性があります）。

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